サブプライムショックから立ち直っていくために、米国は未曾有の規模で財政出動し、金融安定化のために民間に巨額の資金を投入しました。

これは、1兆ドルを超える過去最高の財政赤字を覚悟の上で、大量の資金を市中に溢れさせることにより危機を乗り越えようとする戦略です。

米国の通貨供給量の推移を見ますと、通貨供給量を示すマネタリーベースという統計は、ほぼ垂直に急上昇しており、ＦＲＢの投入したマネーが、どれほど異常な増加率となっているのかがわかります。

当然ですが、こうした荒治療には合併症や後遺症などのリスクがつきものです。

ドル札を刷りまくってばら撒けば、当然、ドル札で買うことのできるモノは減りますが、これは、貨幣価値は薄まるということにほかなりません。

つまり、こうした状況は一種のインフレであり、足元のデフレ経済を克服するために、前例のない規模のインフレ政策を実施しているということなのです。

もちろん、オバマ大統領やベン･バーナンキＦＲＢ議長、ガイトナー財務長官も、その後遺症のリスクは十分に認識しているはずですが、まずは失業者を減らして経済を立て直さなければ、米国民から不信任動議を叩きつけられてしまうといえるでしょう。

よって、今なお「金（ゴールド）」が買われている背景には、マーケットが金融危機から財政危機に至ることを不安視しているということがあるといえます。

今後の「金」が買われるかどうかというのは、オバマ政権がこの危機を乗り切れるのかということがポイントになります。

というのは、少しでも舵取りを誤れば、米国経済がインフレあるいはデフレに振れてしまうからです。

具体的には、ジャブジャブのマネーを回収できなければ、インフレになり「金」が買われることになりますが、反対に、インフレを回避するためにマネー供給のバブルを締めすぎればデフレになり、破綻の連鎖が再発するという危機的状況の中で「金」が買われていることになります。

逆に、「金」が売られるときはどのような時かを考えますと、インフレでもデフレでもない米国経済の黄金期を実現させた時といえそうです。

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